• < 前
• 次 >

海事産業活性化推進セミナー（ハイブリッドバージョン）

ある意味強行突破

中海連垰野副会長

このブログでもお知らせしているとおり、いわゆる「海事産業活性化法」が昨年5月に成立し、内航海運の世界も大きな変革期を迎えます。
また、STCW条約マニラ改正ってのが2010年に行われて、個々の生存技術及び防火と消火に関する訓練を5年ごとに実施することが、沿海区域船に関しては2024年から義務づけられました。
また、ちょうど同じタイミングで「暫定措置事業」が終わったりして、ここ１～2年は内航の世界はもうドタバタです。
しかもコロナ禍も重なり、船によっては共同係船が求められたり、もうてんやわんやです。

法改正やSTCW条約基本訓練に関しては、ずいぶん前から議論はされてきたものの、具体の内容がなかなか見えなかったこともあって、省令改正が終わったこの時期、中国運輸局と一緒に説明会を開催する運びとしたのです。

ところが・・・・・

中国運輸局担当者と計画を練り始めたのが昨年11月半ば。
このころは「デルタ株」蔓延も落ち着きをみせ、「よし！これならイケるだろう」と、「リアル説明会」を実施すべく会場予約を行い、講師の手配、その他諸々の段取りを進めていたところ、年明けからの「オミクロン株」の爆発的感染拡大・・・。

中止も頭をよぎったのですが、とはいえ、これまでも開催についての要望もたくさんいただき、申し込みもかなりの数いただいているなか、何とかして開催しなければと急遽リモート開催を検討。
しかし、全ての申し込みのメールアドレスを把握しているわけもなく、可能な限りオンラインで受講いただく手配はとりつつも、一方で、万一の連絡漏れにも対応できるよう、リアル会場も用意し、「ハイブリッド開催」という結論になりました。

中国運輸局吉原次長

中国運輸局大澤課長

尾道海技学院釜井専務理事

参加者総数は約200名近くでした

平時であれば130人程度入れる会場を用意したのですが、結局この会場にはスタッフも入れて約20名。
オンライン参加が170名程度でしたので、出入りも含めれば、概ね200名程度の方が聴講いただいたことになります。

国交省本省からは、海事局海洋・環境政策課の田村課長をはじめ、船舶産業課、船員政策課、内航課からそれぞれリモート参加していただき、心配していた通信環境についても大きなトラブルもなく、無事に終えることができました。

質問についても沢山よせられ、それなりに内容の濃いものになったと思います。
でも、やっぱりリアルの会場でリアルの説明が分かりやすいように思います。

早くコロナが収束し、日常を取り戻したいものです。
最後になりましたが、今回のセミナー実現に関して、全面的なご尽力を賜りました中国運輸局関係各位には心からの感謝を申し上げます。

この記事にコメントする

名前必須
メールアドレス	表示はありません。連絡が必要な場合のみ入力してください。
タイトル必須
コメント必須
添付画像

• < 前
• 次 >